日本企業に関しては、その評価をめぐっての毀誉褒貶が著しいが、本論文では、日 本企業の構造と行動についての現代的な評価、環境変化に対する日本企業の対応能力 、公共政策の課題、などを議論。著者が米国の大学（ペンシルバニア大学、プリンス トン大学）等でおこなった講義をふまえたもの。